履歴書の希望年収の書き方 本人希望欄に書くか、面接で伝えるか

原則は書かず、譲れない下限があれば書きます

履歴書の本人希望欄は、どうしても譲れない条件を書く欄です。年収について譲れない下限がなければ、次のように書けば十分です。

貴社規定に従います。

年収の話は、選考が進み、仕事の中身と条件を比べられる段階（内定の前後の面談）で行うほうが、お互いに納得しやすくなります。

一方で、生活や今の年収との関係で、これを下回ると転職できないという下限がはっきりしている場合は、書いておくほうが誠実です。最後の段階で条件が合わずに断るより、お互いの時間を無駄にしません。

書く場合の書き方

金額だけでなく、根拠を添えます

希望年収を書くときは、今の年収を根拠として添えると、無理な要求ではないことが伝わります。

希望年収：900万円以上（現年収：850万円）
その他の条件は貴社規定に従います。

幅で書くか、下限で書くか

「900万〜1,000万円」と幅で書くと、会社は下の金額を基準に考えることが多くなります。譲れないのが下限なら、「〇〇万円以上」と下限で書きます。

応募フォームに希望年収の欄があるとき

応募フォームや紹介会社の登録で希望年収の欄がある場合は、空欄にせず記入します。会社が提示額を決める材料にするためです。決めかねている場合は、現年収を書き、希望は「現年収以上」のように書くこともできます。

本人希望欄の書き方の例

本人希望欄には、年収のほかにも、勤務地や入社できる時期など、譲れない条件を書けます。書くのは譲れないものだけに絞ります。

年収の下限だけがある

希望年収：900万円以上（現年収：850万円）
その他の条件は貴社規定に従います。

勤務地にも条件がある

勤務地：家族の介護のため、東京都内での勤務を希望いたします。
年収を含め、その他の条件は貴社規定に従います。

入社できる時期を伝えたい

現職の引き継ぎのため、入社は2027年4月以降を希望いたします。
その他の条件は貴社規定に従います。

管理職は、引き継ぎに時間がかかるため、内定から入社まで2〜3か月かかることも珍しくありません。入社の時期に決まりがある場合は、本人希望欄に書いておくと、選考の早い段階で調整できます。

管理職は「現年収の内訳」を示します

管理職の年収は、基本給だけでなく、賞与・役職手当・業績連動の報酬などが組み合わさっています。総額だけを伝えると、会社によって比べ方が違うため、話が食い違うもとになります。面談で年収の話をするときは、内訳を分けて示します。

とくに残業代は分けて伝えます。管理職として迎えられると残業代が出ないのがふつうなので、総額だけで比べると、移った先で実質的に年収が下がることがあります。

現年収を高めに伝えてはいけません

年収を上げたいからといって、今の年収を実際より高く伝えるのはやめます。入社の手続きでは、その年の年末調整のために、前の会社の源泉徴収票を出すのがふつうです。伝えた金額と違えば、そこで分かります。

手当や賞与を含めるかどうかで迷ったら、「賞与込みで〇〇万円、うち賞与〇〇万円」のように、何を含めた金額かを言葉で添えれば正確に伝わります。

金額の決め方

希望年収は、次の3つを合わせて決めます。

• 今の年収：残業代を除いた額と、含めた額の両方
• 求人の提示幅：求人票やスカウトに書かれた年収の幅
• 役割の重さ：今より組織や責任が大きくなるか、同じか

責任が大きくなるポジションなら、今の年収より上を希望するのは自然です。逆に、未経験の領域へ移る場合や、働き方を軽くしたい場合は、今の年収を下回ることも考えに入れます。

年俸制や外資系のとき

年俸制の会社では、年俸を12か月で割って払う形のほかに、年俸の一部を賞与の時期に分けて払う形もあります。外資系の会社では、基本給とは別に、業績に応じた賞与（ボーナス）や株式による報酬が大きな割合を占めることがあります。

どちらの場合も、提示された金額に何が含まれるかを確かめます。「年俸1,200万円（うち業績賞与の目標額200万円）」のように、目標どおりに達成したときの額なのか、必ず払われる額なのかで、意味が大きく変わります。今の会社の年収と比べるときは、必ず払われる額どうしで比べます。

交渉のタイミング

年収の交渉は、内定が出る前後の面談で行うのが一般的です。書類選考や一次面接の段階で金額にこだわると、仕事の話より条件の話が先に立ってしまいます。

紹介会社を通して応募している場合は、希望年収を担当者に伝え、交渉は担当者を通して行います。自分で直接交渉すると、話が二重になって食い違うことがあります。

提示された金額は、労働条件通知書やオファーレターの書面で確かめます。年収の内訳と、賞与の決まり方が書かれているかを見ます。

提示額が希望を下回ったとき

内定の段階で、希望より低い金額を提示されることもあります。そのときは、すぐに断らずに、次の順で考えます。

• 差の理由を聞く：社内の給与の決まりで上限があるのか、評価の見立ての差なのか
• 年収以外で埋められるか：入社時の一時金、入社後の見直しの時期、役職、在宅勤務など
• 将来の見通し：入社後に評価されたとき、どのくらいの期間でどこまで上がるか

「1年後に評価して見直す」という約束は、口頭ではなく書面で残してもらいます。それでも下限に届かない場合は、理由を伝えて辞退するのも一つの判断です。条件を正直に伝えて断った相手とは、別の機会につながることもあります。

移った年の年収は、提示額より少なくなることがあります

提示された年収は、1年を通して在籍したときの額です。入社した年は、次のような理由で、実際に受け取る額が少なくなることがあります。

• 移った先の賞与：賞与は、決められた期間の在籍と評価をもとに払われます。入社してすぐの賞与は、在籍した期間に応じて減らされたり、払われなかったりします。
• 今の会社の賞与：支給日に在籍していることを支給の条件にしている会社では、支給日の前に辞めると受け取れません。
• 株式による報酬：株式やストックオプションは、決められた時期まで在籍しないと受け取れないものが多く、その前に辞めると権利がなくなります。
• 今の会社の退職金：勤続年数で額が決まる制度では、辞める時期によって受け取る額が変わります。区切りの年数の少し前に辞めると、少なくなることがあります。

退職の時期を決める前に、今の会社の賞与の支給日、株式による報酬が受け取れるようになる時期、退職金の決まり方を確かめます。1年目に減る分が大きいときは、入社時の一時金などで埋められないかを、条件の面談で相談できます。

履歴書EXで作る場合

履歴書EXの履歴書では、手順6の「Requirements（本人希望記入欄）」に入力した文章が、本人希望記入欄に入ります。欄には「職種・勤務地ともに貴社規定に従います。」の書き方が例として表示されています。

本人希望記入欄に入るのは、およそ6行分です。欄に収まらない分は書類に出力されないので、書いたあとはプレビューで確かめてください。希望年収を書く場合は、上の例のように2行ほどに収めると読みやすくなります。職務経歴書には希望を書く欄はありません。